いずみの使い方

一人でソファベッド

知人の子供が大学に合格して一人暮らしをするようになった。お祝いソファーベッドが欲しいと言った。部屋が狭いので、ベッドを置くよりは、ソファベッドを購入する状況に応じて区分したいようだ。予算の都合もあるので、下見兼ソファー、すべてのヘッドを見に行って思ったよりも様々な形のものがあるが、最初に気づいた。需要が多くの世帯だ。
私がよく立ち寄るカフェには、通常の椅子の席があれば、ソファ席もあります。ソファ席は、4桁しかないので、とても人気があり、カフェに立ち寄ってもほとんど誰に座っています。一度だけ、そのソファに座って見たことがあったのですが、安定感が良く、確かに皆が座っていたくなる気持ちが明らかになった。しかし、その一ボンマンエソ翌日から座ることはありません。
　　　　　　　ドル／円　　　ユーロ／ドル　　ユーロ／円

午後３時現在　８２．１３／１６　　１．３３４６／５１　　１０９．６２／６７

正午現在　　　８１．９０／９４　　１．３３５６／５９　　１０９．４０／４４

午前９時現在　８１．６５／７０　　１．３３５４／５８　　１０９．０６／１１

ＮＹ17時現在　８１．７２／７６　　１．３３５６／６０　　１０９．１０／１４

　［東京　４日　ロイター］　午後３時のドル／円は、ニューヨーク市場午後５時時点に比べて上昇し、８２円前半で推移している。年末年始にドル／円が下落した後の買い戻しが進み、１２月２９日以来の８２円回復となった。

　東京市場が休場だった年末年始には、８０．９３円までドル安／円高に振れたが、その後はドルの買い戻しが先行。８１円後半でスタートしたきょうアジア市場でもドルの緩やかな買い戻しが続き、ドル／円は８２円台を回復。年末年始の安値からは１円以上の切り返しになった。

　「年末のドル下落は実需の売りによるものとみており、年明けで売りが一巡したことで需給が変わってきた」（国内銀行）との声が上がっている。年末ぎりぎりまで売りを出した輸出企業は、御用始めのきょうはまだ本格的に参加していないといい、その分ドルの値動きが軽くなった。

　「今年は米国の景気回復を予想しており、あとから振り返れば今はドルの買い場だったということになるのではないか。ドルの押し目買いを狙っている。８０円台をトライするムードは今はない」（国内銀行）との声が上がっている。

　ドル／円だけでなく豪ドル／米ドルでも米ドルの買い戻しが先行し、１．００９０米ドルまで売られた。豪ドルは３１日に１．０３２５ドルまで買われて変動相場制移行後の最高値をつけており、その後のテクニカルな調整局面に入っている。

　ユーロ／ドルは１．３３ドル半ばを挟んで上値の重いもみあいになった。年末年始の乱高下の後、きょうは２３２．５億ユーロの独連邦債の償還がユーロの上値を抑えた。　

　＜ＦＯＭＣ議事録に注目＞

　きょうは、１２月１４日に行われた連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の議事録が発表される。１４日の声明では、景気回復は継続（continuing）しているとし、前回の「（景気回復ペースは）遅い（slow）」から景気判断を若干上方修正した一方、景気回復ペースは依然として失業率を低下させるのに不十分として、６０００億ドル規模の国債買い入れを継続する方針を表明していた。また、この局面で急騰していた長期金利の影響を議論した可能性も指摘されている。

　住友信託銀行のマーケット・ストラテジスト、瀬良礼子氏は、１４日の声明に沿った内容が中心になると指摘した上で、「６月の量的緩和第２弾（ＱＥ２）終了に向けて、ＦＯＭＣ内のコンセンサスをどう形成するか、そのヒントを探りたい。ただ、大きな政策変更があったわけではないので、そう大きな材料にはならないだろう」と指摘。ＦＯＭＣで反対票を投じたホーニグ委員のような先行きのインフレリスクへの警戒が広がるかどうかに注目しているという。

　＜米バンカメ＜BAC.N＞が予想より軽い負担でＧＳＥと和解＞

　米バンク・オブ・アメリカ（バンカメ）＜BAC.N＞は、引き受け基準に合致しない住宅ローン債権を販売したとして住宅金融公社（ＧＳＥ）の連邦住宅抵当金庫（ファニーメイ）＜FNMA.OB＞と連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）＜FMCC.OB＞から債権の買い戻しを求められていた問題で、住宅金融公社側に２８億ドルを支払うことで和解に合意した。

　「事前にはバンカメの自己資本では足りないとの悲観的な見方もあったが、予想よりだいぶ軽い負担で済んだ。バンカメの着地は金融業界全体の評価を明るくするもので、金融システムへの波及はないだろう」（日興コーディアル証券シニアストラテジスト、河田剛氏）との声が上がっている。

　「１月は米企業の決算発表シーズンだが、金融機関が１０─１２月期でＧＳＥとの和解費用などを計上するとしても、市場は織り込み済み。全業種で前年比２割ぐらいの増益になりそうで、当面は株式市場がリスクオン地合いをけん引することになるだろう」（河田氏）とみられている。

　（ロイター日本語ニュース　松平陽子）

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