いずみの使い方

免疫療法の価格が高く、受けていない

花粉症の免疫療法があると話題に上がっていたのですが、価格的に少し高い感じを受けました。幼い頃から花粉症になってしまい、苦しい思いをしてきました。しかし、最近では高齢のせいなのか、また、春ていると思って薬も飲まずに過ごしています。もう少し価格が簡単になれば必ず自分も免疫療法をしたいと考えています。
がんの原因は、喫煙やストレスなどさまざまな方法がありますが、遺伝の影響を大きく受け、がんがあります。乳がんや大腸がんは遺伝癌の家族と親戚にかかったしまった人がいるなら、普段の生活環境を整えて、がんにくい体づくりを終了させるために努力する必要があります。それは規則的な生活をバランスの取れた食事を摂取することが基本になっています。
　三菱自動車は２０日、１１年度から３年間の中期経営計画を発表した。電気自動車（ＥＶ）など環境対応車を拡充し、新興国戦略を強化することで、１３年度の世界販売台数を１３７万台と１０年度見込み比３７万台増に拡大する姿を描く。ただ、００年に発覚したリコール（回収・無償修理）隠し問題を引き金とした経営危機からの再建は道半ば。さらに、自動車業界は、環境・新興国対応で国際的な合従連衡が進んでおり、大手と資本提携していない三菱自動車は厳しい戦いを強いられそうだ。

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　環境対応車はアイ・ミーブに続くＥＶ４車種、家庭用電源で充電可能なプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）４車種の計８車種を１５年度までに投入する。ＥＶは年内に２００万円以下に抑えた軽商用車タイプを発売する。

　新興国ではタイに新工場を建設し、１１年度から小型世界戦略車の生産を始めるほか、ブラジルの生産委託先への出資を検討。１３年度には生産の半分以上を海外とする。国内では日産自動車と軽自動車開発の合弁会社を設立して、効率化を図り、資金や人材を環境技術開発や新興国戦略に振り向けたい考えだ。

　だが、成長のカギを握る環境・新興国対応でライバルは提携戦略を積極化している。仏ルノーと資本提携する日産は独ダイムラーとも提携。スズキは独フォルクスワーゲンと提携した。環境技術開発に必要な巨額の資金をまかなったり、新興国販売で協力するためだ。

　三菱自動車も業務提携する仏プジョー・シトロエン・グループ（ＰＳＡ）との資本提携を模索したが、リーマン・ショックでＰＳＡが０９年１２月期まで２年連続の赤字に転落し、資本提携は見送った。

　ＰＳＡとは１１年度以降にＥＶを共同開発する計画で「ＰＳＡの業績さえ回復すれば、資本提携交渉が復活する可能性がある」（三菱グループ幹部）との期待もある。だが、大手各社が環境・新興国対応でしのぎを削る中、三菱自動車が後れをとりかねない。

　経営危機を乗り切るため、三菱グループ各社が引き受けた優先株（約４４００億円）の問題も先送りされた。優先株には１０年３月期から配当するはずだったが、１０年３月期末で７６５９億円の累積損失（連結ベース）を抱え、配当できないままだ。さらに優先株は１４年に普通株への転換を控え、すべて転換されると、普通株の株数は現在の約１．６倍に膨らみ、株価下落の懸念が高まる。回避するには、優先株を自社で買い取って消却する必要があるが、資金確保のめどは立っていない。

　益子修社長は会見で「中期経営計画で復配を目指すとした。累積損失の解消も含め、資本政策全体で案がある。３年の間になんとかしたい」と強調したが、具体的な解決策は示されていない。復活には、中期経営計画を着実に実行しつつ、大胆な提携策など「次の一手」を打てるかがカギとなりそうだ。【米川直己】


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　三菱自動車工業は1月20日、中期経営計画「ジャンプ 2013」と、「環境行動計画2015」を発表、ハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）、プラグイン・ハイブリッド車（PHV）の投入計画を明らかにした。

　ジャンプ 2013は2013年度までの3年間の中期計画。新興市場と環境対応、コスト低減を3つの柱とし、「成長と飛躍を目指す」としている。

　これによると、EV、PHVを2015年度までに8車種投入、また2013年度にHVを投入し、環境負荷低減を図る。

　新興市場向けには小型・低燃費・低価格の世界戦略車「グローバルスモール」を投入するほか、SUVを強化。欧州専用車「コルト」の後継車を始めとする地域専用車を廃止して、新興市場での需要が見込める製品にフォーカスしたラインアップを展開する。

　これにより、2013年度の世界販売台数を137万台（2010年比37万台増）とする。

　また、新興市場向けの生産能力強化のため、中国、ロシアでの生産を増強するとともにタイ第3工場を建設、日本に次ぐ第2の輸出拠点とする。

　コスト対策としては、社長直轄のコスト低減推進組織を設立。2013年度には、資材費を2010年度より約900億円減らす。

　これらにより、2013年度の業績目標を売上高2兆5000億円（2010年度見通しは1兆9000億円、以下カッコ内は同じ）、営業利益900億円（450億円）、当期利益450億円（150億円）とする。

　環境行動計画2015は、2009年6月に発表した「環境ビジョン2020」の中間目標。2015年までに自動車の走行時CO2排出量を1台あたり平均25％低減し、EVとPHVの比率を5％以上に、また生産時のCO2排出量を1台あたり15％低減する。

　EV、PHVは、i-MiEVの北米展開に加え、軽商用EVを2011年に国内投入、さらにPHVを2012年以降に日米欧などに投入するとしている。これに伴い、EV、PHV普及のためのインフラ整備や実証事業に積極的に参加する。

　並行してアイドリングストップ採用車の拡大など、内燃機関の改良を続け、車体軽量化、エコドライブサポートシステムの市場導入も行う

　このほか、生産、物流、開発、販売、購買の各段階で、CO2排出量低減やリサイクル推進を行う。


【Car Watch,田中真一郎】

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