Dec 19, 2008

水漏れを修理して管理人

405号室の住人で、管理人室に水漏れの連絡があった。私は、405号室に行ってみると、トイレ、蛇口から勢いよく水があふれ出ていた。慌てた様子の住民は、"どうすればよい"と叫んでいる。管理人室からの用具を持って来て、蛇口のナットを締めて、水漏れはぴったりだった。住民の感謝の声を聞いても、私は405号室を後にした。
毎日かなりの量を飲みまくりになるのが水ですね。健康のためにも、2リットルは必要な水のために、500ミリリットルのお茶を飲むのもまた、1500ミリリットルは水が必要ですね。そんな飲みまくり水も、ウォーターサーバーがいいですね。ウォーターサーバーなら、おいしい水をたくさん飲んで利用することができます。
 KYBエンジニアリングアンドサービスは7月1日、スズキ「スイフト」(ZC11/21/71S)用ローダウンサスペンションキット「ローファースポーツ キット」(品番:LKIT-ZC11S)を発売した。ショックアブソーバー、スプリングの単体購入も可能で、価格は8400円〜7万8750円。

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 ローファースポーツ キットは純正形状を採用したローダウンサスペンションキットで、手軽にローダウンを楽しみたいユーザー向けに開発された。

 ショックアブソーバーはフロント/複筒ガスストラット(品番:WST5335R/L)、リア/複筒ガスショックアブソーバ(品番:WSF1078)を使用。

 ローダウンスプリングのバネレートはフロント24.5N、リア26.5Nで、いずれのグレードも車高はフロント28mm(品番:LHS3716F)、リア29mm(品番:LHS1717R)下がる。


【Car Watch,小林 隆】


 パナソニックは、消費電力ゼロの電源タップ「ザ・タップZ」シリーズ計24品種を8月1日より発売する。価格はオープンプライス、市場想定価格は1,160円から1,680円。

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 3または4個口のコンセントを備えた電源タップで、個々のコンセントの電源をON/OFFするスイッチに、待機電力がかからない「ランプレススイッチ」を採用した点が特徴。

 ランプレススイッチは、スイッチがOFFの時は白、ONの時は赤、と色を切り替えて通電を表示する。一般的な電源タップのような、通電を知らせるスイッチのランプがないため、消費電力がゼロになる。また、スイッチ1つでコンセントへの電気をOFFにできるため、AV機器などの待機電力を簡単にカットできる。

 ランプレススイッチはプッシュ式で、スイッチ周りはフラットな形をしており、リビングなどのインテリアにも馴染むよう配慮されているという。

 バリエーションとして、使用場所や用途に応じて横差しコンセントタイプと、ACアダプターに対応する斜め差しコンセントタイプを用意。それぞれに、コードの長さは1/2/3m、カラーはホワイトとブラックの2色が用意される。

 また、従来から発売している「ザ・タップX」シリーズの6個口シリーズも同時に発売する。価格はオープンプライス、市場想定価格は1,190円から1,540円。

 コンセントに水しぶきやホコリが進入するのを防ぐ、「防水扉」を搭載した電源タップ。 本体は、熱に強い二重ボディ構造。内ボディには、トラッキングに強い「ユリア樹脂」を用い、外ボディには燃え広がりにくい樹脂を使用している。また、高電導材の採用で発熱量を同社従来品と比べて約24%減少させ、発熱を抑えたという。

 ラインナップは、一括スイッチ付きとスイッチなしで、それぞれ、コードの長さは1/2/3mが用意される。

 さらに、タップがデスク脇などに付けられる「ザ・タップ専用マグネット WH9000P」も同時に発売する。価格はオープンプライス、市場想定価格は490円。本体サイズは60×180×13mm(幅×奥行き×高さ)。本体重量は19g。


【家電 Watch,小林 樹】


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 [東京 4日 ロイター] 日銀は4日、各支店からの景気報告をとりまとめた「地域経済報告(さくらリポート)」を発表した。 足元の景気については、東日本大震災に伴い景気判断を慎重化させた7地域で「供給面の制約の和らぎ、家計や企業のマインドの改善等を背景に持ち直し方向の動きが出ている」とした。 

 全国9地域の景気判断を前回と比べると、関東甲信越、東北、東海など7地域で改善、近畿、四国の2地域で据え置きとなった。近畿、四国は前回からの持ち直し基調に大きな変化はなかった。ただ、震災に伴う下押し圧力が続いている中、持ち直しの動きには差異がみられているという。また、東北や関東甲信越からは、震災被害が甚大だった地域は引き続き厳しい状況に置かれているとの報告があった。 

  <生産は増加・持ち直し、消費はすべての地域で持ち直し> 

 前回4月は「多くの地域で東日本大震災後の生産活動の障害等を背景に、慎重な見方が広がっている」としていたが、各地域で東日本大震災からの復旧・復興努力が実を結び、経済活動の正常化に向けた動きがみられ始めている 具体的には、供給面の制約が和らぎ始めるもとで、製造業の生産活動に持ち直しの動きが出ているほか、消費マインドが改善しつつあるもとで、耐久財販売などに増加の動きがみられる。 

 生産については、震災後は大きく減少したが、供給制約が和らぐ中でほとんどの地域からは「増加している」または「持ち直している」等との報告があった。この間、近畿からは「増加基調にあったが、震災の影響がみられている」との報告があった。

 業種別の主な動きをみると、ほとんどの地域が、供給面の制約の和らぎを指摘しており、こうした中で、自動車・同部品、電気機械、一般機械など多くの業種で生産水準を引き上げる動きがみられた。  

 個人消費は、供給制約が緩和しているほか、消費マインドも改善しているもとで、全ての地域から「持ち直しの動きがみられている」等との報告があった。

 品目別の動きをみると、大型小売店販売額では、消費マインドが改善しつつあることなどを背景に、全地域から持ち直しの動きや下げ止まりの動きがみられているとの報告があった。家電販売でも、九州・沖縄は弱い動きだったが、他の地域からは節電意識の高まりによる省エネ型家電の販売増加等の動きが報告された。  

  <設備投資も全地域で持ち直し> 

 設備投資は、震災後の復旧需要の増加や、新製品対応投資等を積み増す動きがみられていることなどを背景に、7地域(北海道、東北、北陸、東海、近畿、中国、四国)から「持ち直し」等との報告があった。また、関東甲信越も「弱めの動きが続いているが、震災で被害を受けた地域を中心に毀損設備を復旧させる動きがみられているほか、震災直後にいったん先送りした投資案件を当初計画通りに実施する動きもみられ始めている」という。 

  <雇用・所得環境の厳しさ続く、今夏の電力制約の影響は限定的> 

 生産や消費の持ち直しに比べ、雇用・所得環境については、多くの地域から引き続き厳しい状況にあるとの報告があった。

 今年夏の電力供給制約の影響については、大口需要家(製造業)の対応をみると、東北電力、東京電力管内の企業は使用最大電力の15%節電に様々な努力を行っており、生産活動への影響は限定的としている。ただ、電子部品・デバイスメーカーなどが集積する地域からは「大口需要家に電力使用制限が行われれば、制限緩和措置次第では生産面への影響が避けられない」といった不安の声も一部に聞かれるという。 

 (ロイターニュース 石田仁志)

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