Aug 08, 2009
ドラゴンネストの釣りにはまっています
ここ最近では、ドラゴンネストを続けていますね。その中でも、釣りにはまっています。日常生活では、釣りとしないのですが、ゲームの釣りは好きですね。以外にも、栽培や料理のシステムがあるので、ドラゴンネストでは結構そのように夢中になっています。最近ではインターネットカフェでゆっくりとプレイすることが多くなりました。コンピュータの使用の歴史はそれほど長くないので、現在使用しているノートPCは、まだ二回目なのに、一台のコンピュータを比較的長く使うほうなのではないかと思います。現在使用しているのもまた、6年ほど使用しているのではないでしょうか。以前はどうも、ハードディスクが破損しているようで、更新するといいことだと思うのですがコンピュータの修理と少し勇気がいるのです。個人情報やその他の自分は知らないことが多くて心配です。コンピュータの修理も自分でできればいいのですがね。
国際帝石 <1605> が反落。サウジアラビアが原油増産に踏み切る用意があるとの意向を示しニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)の原油先物WTI4月限が前日比0.82ドル安の1バレル=97.28ドルに下落したことが、売り材料となった。
現地24日の米国市場では、リビアの石油会社の操業停止や生産縮小が相次いで報じられたことから電子取引では一時103.41ドルまで上伸する場面があったが、その後、ホワイトハウスが「米国や国際社会は中東情勢の悪化を背景とした原油の供給停滞に対応できる」などと表明すると、原油需給のひっ迫懸念が後退した。(編集担当:山田一)
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2月16日レーティング情報:みずほ証券
CSK <9737> が売り気配推移している。24日に住商情報システム <9719> がCSKとの経営統合を目的に、親会社の住友商事 <8053> と共同でCSK株をTOB(株式公開買付)すると発表したが、TOB価格が前日の終値を大きく下回る1株203円となったことから、失望売りが出ている。
24日には一部で、住友商事グループがCSKを子会社化すると伝えられ、買い人気化していた。(編集担当:山田一)
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[東京 25日 ロイター] 総務省が25日午前8時30分に発表した1月の全国消費者物価指数(生鮮食品を除く総合、コアCPI、2005年=100.0)は前年比0.2%低下の99.0となり、12月(0.4%低下)から下落率は縮小した。
マイナスは2009年3月以来23カ月連続。ロイターがまとめた民間調査機関の予測中央値は前年比0.3%低下だった。
同時に発表した2月の東京都区部消費者物価指数(生鮮食品を除く総合、コアCPI、2005年=100.0)は前年比0.4%低下の98.2で、22カ月連続のマイナスとなった。1月(0.2%低下)から下落率は拡大した。ロイターがまとめた民間調査機関の予測中央値は前年比0.3%低下だった。
ガソリン等の石油製品の上昇が影響しつつあるが、家電エコポイントの制度変更が響く薄型テレビなど耐久消費財価格の下落圧力は根強い状態だ。ただ輸入小麦の価格が4月から18%引き上げられるなど国際商品市況の高騰が徐々に国内に波及しつつあり、今後の動向が注目される。
みずほ証券のチーフマーケットエコノミスト、上野泰也氏は、1月全国コアCPIがマーケット予想よりマイナス幅が縮小したのに対し、2月東京都区部コアCPIは予想に対して下振れしたことについて、「ガソリンの値上がりが押し上げ要因に働いたり、衣料品が都区部で上下動し、さらには天候要因などもあり、要因が錯綜(さくそう)している」と分析。
一方、マネックス証券のチーフ・エコノミスト、村上尚己氏は、「(1月全国CPIと2月東京都区部CPIを)合わせてみる限り、足元の1次産品値上がりの影響はまだ統計には出ていない。ガソリンや食料品などの値上がりがデフレを解消するとの見方は誤りで、所得が一定であれば、値上がりした商品以外の消費が抑制され、デフレ圧力は続くことになる」と指摘した。
1月の全国の総合指数は前年比0.0%。食料(酒類を除く)およびエネルギーを除く総合指数は前年比0.6%低下した。
2月の東京都区部の総合指数は前年比0.1%低下。食料(酒類を除く)およびエネルギーを除く総合指数は前年比0.3%低下だった。
円債市場への影響について、みずほ証券の上野氏は「2008年の経験則から、原油高が全面的なインフレになることは日本では難しいと確認しているので、エネルギー主導のマイナス幅縮小傾向に対しては円債市場は反応しないとみている。8月下旬には基準年改定が予定されているので、下方シフトするというのがコンセンサスになっているため、円債市場の材料になり難い面もある」との見方を示した。
(ロイターニュース 竹本能文記者;編集 佐々木美和)
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