いずみの使い方

名古屋といえば、

名古屋の象徴ならば、名古屋駅から徒歩数分のマリオットアソシアホテルが有名で、一度泊まってみたいホテルの一つです。その名古屋といえばこの冬はイルミネーションの電飾で覆われて非常に幻想的な風景です。これからクリスマスに向けての照明に注目したいと思います。
ホテルのご予約、仕事などで日程が決まっている場合、早くするには越したことはない。しかし、自由な旅行をしているときは、そのタイミングに苦労する。早く決定し、行動が制限されてしまって、遅すぎると、食事の準備ができてたりする。しかし、旅先で面白そうな宿を見つけ、遅くなったことでキャンセルの空き領域を良好な状態で使用できるため、ホテル予約は苦労だが、面白味もある。
　アフリカ北部、中東で王政や独裁政権に対するデモが燎原（りょうげん）の火のごとく広まっている。チュニジア、ヨルダン、エジプト、バーレーン、リビア、アルジェリア、イエメン、イラン、モロッコ。Facebookなどを使って民衆がデモを組織し、同時に政府が反体制派を監視する。ネットワーク社会の力を見せつけられる半面、政権を倒した後、どう始末をつけるのかがなかなか見えてこない。

　これだけ急激に北アフリカから中東にかけての地域が不安定化すると、さまざまなところに影響が出てくる。1つは石油だ。すでにニューヨークのWTI（West Texas Intermediate：世界的に注目される原油価格の指標）の油種相場は1バレル100ドルに近づきつつある。ロンドンでは北海ブレントが110ドルを突破した。

●再び石油ショックか

　相場はしょせん変動するものだが（ニューヨークでもつい数年前に100ドルに達したことがある）、今回はそうした変動とは性格を異にすると思う。問題なのは、リビアで一部精油所が操業を停止したという報道にあるように、政治的混乱で原油生産あるいは積み出しが停止することだ。世界第8位の産油国リビアの機能が停止すれば、世界はかつての石油ショックに並ぶようなパニックをまた経験するかもしれない。

　いわゆる第一次石油ショックは、1973年に起きた第四次中東戦争をきっかけに、ペルシャ湾岸石油産出国が原油の段階的値上げ、生産の削減、さらに親イスラエル国に対する禁輸措置を取ったために起きた。これによって日本は総需要抑制策が取られたが、エネルギー価格の上昇に伴ってインフレが加速することとなった。第二次石油ショックは1979年。イランのパーレビ王朝に対するイスラム革命がきっかけとなった。大産油国イランの生産が中断し、大量にイランから原油を買っていた日本で需給が逼迫（ひっぱく）することになった。

　イランのケースで注目しておかなければならないのは、革命前の政権が親米政権であり、革命以降は反米になったことである（そして米国にとって皮肉なことに、イランは中東や北アフリカでは最も民主的な国家となっている）。イランでも首都テヘランで大規模な反政府デモがあったが、政権を転覆するほどの力はない。2009年の大統領選挙前後にも反体制派のデモが盛んに行われたが、アフマディネジャド大統領が再選されている。地方の農民を中心に現大統領への支持は強い。

　エジプトがもしイランと同じように、親米政権から反米政権になるようなことがあれば、米国にとっては一大事である。エネルギーが問題ではなく、エジプトがイスラエルと平和条約を結んでいるからだ。もし次の権力を握る政党が、例えばムスリム同胞団のようなイスラム原理主義組織になれば、反米というだけでなくイスラエルとの平和条約が危うくなり、中東情勢は一気に悪化する。

　ただ今回のエジプトの推移を見ていると、最初は警察がデモ隊に圧力を加えていたが、ムバラク支持勢力が反体制派に攻撃をしかけるようになって、事態を鎮静化させた。現在は軍が暫定的に権力を掌握し、次の政権へとつなぐ準備を進めている。今回の反政府行動が始まるずっと以前から、軍とムバラク大統領は政権移行をめぐる問題で水面下で抗争を繰り広げていた。そして軍は、民主化を求める若者を中心とするグループを利用し、権力移行の手綱を握ることに成功したのである。米国は、軍がこの政権移行に成功し、民主化グループの要求を取り入れつつ、選挙で安定した親米政権が生まれることを期待している。まだ予断は許されないが、今のところ「イラン化」は避けられる可能性のほうが高いと思う（あとスエズ運河をイランの軍艦が通過したことが、エジプトの姿勢の変化ということにつながるのかどうかも、気になるポイントである）。

●エジプトの動向に注目

　もう1つの焦点は、サウジアラビアだろう。何と言っても、最大の原油産出国であると同時に、サウジの王家は有力な親米派だ。湾岸戦争もイラク戦争もサウジの協力なしには始めることすら不可能だった。ただ民主化という意味ではサウジは大きく後れている。しかしサウジ王家は、民衆の不満をやわらげるべく、社会改革を始めており、すぐに反体制派が力を結集して王家を転覆するようなことは起こりそうにない。それでも他のアラブ諸国の動向次第では、サウジ王家がこれまでのような親米的な姿勢をどこまで保てるかという問題も再び浮上するかもしれない。

　当面、日本が注目しておかなければならないのはエジプトの動向かと思われる。何といっても、エジプトは中東が安定するかどうかの最大の重しだからだ。

　それにしても日本の中東原油への依存度が90％にも達していることに驚く。湾岸戦争のころ、つまり1990年代の初めは約70％だった中東依存度がなぜ90％にもなったのか。経済産業省はエネルギーの安全保障について何を考えていたのか。リスクは分散するというのがリスク管理の原則なのに、それも忘れていたのだろうか。

　すでにロシアは、エネルギー需給の逼迫を見越して、プーチン首相が欧州にエネルギーの交渉に行った（表向きの理由はEUとロシアの貿易問題とロシアのWTO加盟問題である）。天然ガスをめぐって欧州とロシアは厳しく対立し、欧州はロシア依存度を下げる方向で動いていた。その切り札が北アフリカだったのだが、その北アフリカの不安定化は欧州のこうした構図を根底から覆すことになる。その隙をプーチン首相は突いた。エネルギー交渉でいまロシアは非常に強い立場にいるからである。

　日本がもしエネルギー源の多様化を急ごうと思えば、その有力な候補はロシアだ。実際、サハリンでの開発には日本企業も参加していた。そうなれば日本はしたたかなプーチン首相と渡り合わなければならない。しかし極東地域では、ロシアには原油やガスの引き取り手としてエネルギーをがぶ飲みする中国が存在する。その意味で、日本が切れる札はそれほど多くない。しかも民主党は外交下手。「許し難い暴挙」などと言葉だけは威勢のいい菅首相では柔道の黒帯でもあるプーチンに手もなくひねられてしまうことは、残念ながらはっきりしている。【藤田正美，Business Media 誠】

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